結婚をして、自分の旧姓が職場で使用できなくなったことの苦痛は、なかなか理解されにくいものです。名前は、両親が姓とのバランスを見ながら画数や響きなどから生み出した授かりものです。人によっては、旧姓を使えないことで、人生を否定されたような苦痛を感じることも十分あり得るでしょう。

姓が変わると、クレジットカードや預金口座、運転免許などの名義変更をしなければなりません。たとえ旧姓を通称としても、公的な文書には使えません。

とはいえ、法律婚をするためには、夫婦どちらかの姓に決めることを迫られます。96％以上の夫婦が夫の姓を選択していますので、これらの負担は、ほとんどの場合、女性が負っているのです。

ただ、残念ながら、あなたが会社に対して婚姻前の姓を使用するように法的な請求をすることは、現時点では難しいでしょう。2016年の裁判例で、職場で旧姓の使用を認めなかったとしても違法ではないと判断されているからです。

もっとも、近い将来、あなたの請求が認められる可能性は残っています。この裁判例が違法としなかったのは、当時、職場で旧姓を使用することが社会に根付いていなかったからですが、旧姓の使用を認めるよう配慮することが望ましいことは認めています。今後、職場での旧姓使用が広まれば、裁判所の判断が変わることもあり得ます。

そのときまで希望を捨てず、社会に問題提起をし続けることが、あなたの役割かもしれません。